リクルートエージェントの年収｜社員給与と転職後の相場は別物

この記事では、リクルートエージェントの年収について、運営会社の社員給与相場と、転職支援を利用した場合に期待できる年収の目安を分けて解説します。想定年収データの見方や年収交渉の実態、提示された年収をそのまま受け入れる前に確認したいポイントもまとめました。

リクルートエージェントの年収を調べると数字が食い違う理由

「リクルートエージェント　年収」で検索すると、593万円、627万円、1,000万円超など、記事によって全く違う数字が出てきます。この食い違いには理由があります。どの組織の、誰の年収を指しているかが記事ごとにバラバラなのです。

持株会社と事業会社では平均年収がまったく違う

まず押さえておきたいのは、上場している持株会社「リクルートホールディングス」と、実際に人材紹介事業を担う事業会社「株式会社リクルート」は別会社であるという点です。転職して配属されるのは基本的に後者ですが、ニュースやまとめ記事で紹介される「平均年収1,000万円超」は前者の数字であるケースがほとんどです。

出典：各社2026年3月期 有価証券報告書

求人票や転職の口コミで「リクルートは高年収」と聞いて期待値を上げすぎると、内定後にギャップを感じることがあります。自分が応募している求人がどちらの会社のものかを求人票の会社名で確認しておくと安心です。

口コミサイトの年収データはどう見ればいいか

口コミサイトで見かける「平均593.3万円」という数字は、かつて別法人として存在した「株式会社リクルートエージェント」時代の投稿を集計したものです。現在はリクルートに統合されていますが、口コミの母数は正社員73人程度と限られており、投稿者の年代や職種に偏りがある可能性は考慮しておく必要があります。

参考として、リクルートエージェントの担当者から電話がかかってくる仕組みが気になる方は、リクルートエージェントの電話番号に関する記事もあわせてご覧ください。

2026年5月1日 0120633059はリクルートエージェントの電話番号｜理由と対処法を解説

株式会社リクルートの平均年収・年代別データ

事業会社である株式会社リクルートの平均年間給与は約764万円（平均年齢33.7歳、2026年3月期有価証券報告書）です。ここに、外部の転職メディアが公開している年代別・職種別のより詳細な推計データを組み合わせて見ていきます。

年代別の平均年収

年代が上がるにつれて幅が大きく広がっているのが特徴です。同じ35〜39歳でも平均は715万円である一方、成果次第では1,500万円に達する例もあり、評価制度による差が年収レンジの広さに直結していることが読み取れます。

職種による年収差

職種別に見ると、企画・管理系のポジションは平均約775万円、営業系は平均約588万円という推計が出ています。キャリアアドバイザーなど求職者と直接向き合う営業職は、基本給に対してインセンティブの比重が大きい給与体系が組まれていることが多く、成果によって年収の伸び方が変わります。

リクルートエージェントを使うと自分の年収はどう変わるのか

ここまでは「リクルートで働く人」の年収でした。ここからは「リクルートエージェントを使って転職したら自分の年収はどうなるか」という、利用者目線での年収の見え方を見ていきます。

「想定年収データ」の仕組みと使い方

リクルートエージェントの公式サイトには、業界・職種ごとの想定年収をまとめた「想定年収データ」というページが用意されています。掲載求人票に記載された年収レンジを集計したもので、人材業界や調査・分析職など職種を細かく絞り込んで相場を確認できます。求人数は公開求人が約78万件、非公開求人が約28万件（2026年7月31日時点）と幅広く、転職を考え始めた段階の相場感つかみに向いています。

ただし、これはあくまで求人票ベースの「募集時点の想定額」であり、自分の経験・スキルがそのまま反映された金額ではない点に注意が必要です。

年収交渉はしてもらえるのか

内定時の年収交渉は、キャリアアドバイザーが企業側との間に立って仲介してくれます。求職者本人が企業に直接「もっと年収を上げてほしい」と伝えるのは心理的なハードルが高いものですが、間に立ってもらうことで交渉自体はしやすくなります。前職の年収資料や実績を具体的に提示できるかどうかで、交渉の通りやすさが変わるという声もあります。

実際に、年収300万円台から400万円台へアップした転職を経験したという声も見られます。ただし、これは経験やスキル、応募先企業の予算状況によって結果が大きく左右されるため、誰にでも同じ幅の上昇が保証されているわけではありません。

応募書類の準備でつまずきたくない方は、リクルートエージェントの履歴書テンプレートの記事も参考にしてみてください。

提示された年収をそのまま受け入れる前に確認したいこと

ここが、多くの転職者が見落としがちな落とし穴です。エージェントから提示された年収を「プロが出してくれた数字だから」とそのまま信じて決めてしまい、後から他の選択肢と比べて低かったことに気づくケースは珍しくありません。

• 提示額は「想定年収データ」の中央値ではなく、あなたの経歴に合わせた個別提示かを確認する
• 賞与・インセンティブが年収に含まれているか、基本給ベースの提示かを聞く
• 同じ求人でも担当者や交渉のタイミングで提示額が変わることがある
• 複数社の内定を比較していない状態での即決は交渉力を弱める

特に見落としやすいのが、1社のエージェントだけで判断してしまうことです。次の章で、この点をどう避けるかを具体的に説明します。

転職後の年収を少しでも高くするための考え方

転職エージェントを複数併用した人と1社のみ利用した人を比べると、併用した人のほうが平均で85万円ほど年収が高くなったというデータがあります。2026年5月時点で、転職成功者が実際に利用したエージェントの数は平均2.4社でした。

リクルートエージェントは求人数の多さが強みですが、同じ求人でもエージェントによって提示条件の伝え方に差が出ることがあります。1社の提示額を基準にせず、比較材料を持っておくことが年収を下げないための現実的な対策です。

特に業界を絞って転職先を探している場合は、専門特化型のエージェントを併用することで、リクルートエージェントだけでは出会えない求人や、業界事情を踏まえた年収交渉の材料が得られることもあります。建築・建設業界での転職を視野に入れている方は、建築・建設業界の転職エージェントおすすめ記事で業界特化型の選択肢もあわせて確認しておくと、比較材料が増えます。

2026年8月18日 建設業界の転職エージェント・転職サイトおすすめランキング24選【2026年8月】

ここまで読んで「自分の場合はどのくらい年収が変わるのか具体的に知りたい」と感じているなら、一人で抱え込まず、専門のアドバイザーに現在の経験を伝えて見積もりを取ってみることをおすすめします。

まとめ

• 「リクルートの年収」は持株会社（約1,162万円）と事業会社（約764万円）で大きく異なる
• 口コミサイトの年収データは旧社名時代の限られた投稿の集計であることに留意する
• 公式の「想定年収データ」は求人票ベースの募集時点の相場であり、個別提示額とは異なる
• 提示された年収は複数の選択肢と比較してから判断するのが年収を下げないコツ

年収の数字だけを追いかけるのではなく、その根拠がどの組織・どの時点のデータかを確認する視点を持つことが、納得できる転職につながります。

リクルートエージェントの年収に関するよくある質問

この記事の監修・執筆

髙橋 承輝（たかはし しょうき）

株式会社レクリー／建設・施工管理領域 転職メディア編集責任者

厚生労働大臣許可の有料職業紹介事業（許可番号 13-ユ-312147）において、建設業界・施工管理職の転職支援およびキャリア相談に従事。ゼネコン・サブコン・デベロッパーの採用要件と施工管理技士の市場価値に関する知見をもとに、本記事の企画・調査・数値検証を担当。