1級土木施工管理技士の年収は660万円|1000万円達成の条件と手取り計算

1級土木施工管理技士を取ったら、年収はどのくらい上がるの?」「今の年収って相場より高い?低い?

そんな疑問をお持ちの方へ。この記事では、1級土木施工管理技士の平均年収660万円の内訳を、年代別・企業規模別・工事分野別に徹底解説します。

キャリアアドバイザー 浦部 優佳 編集者
浦部 優佳

キャリアアドバイザーとしてゼネコンでの経験を活かしたキャリア支援を提供。数多くの建設技術者の転職サポートに携わり、建設業界の豊富な経験を持つプロとして高い評価を得ている。

目次 閉じる

  1. 1級土木施工管理技士の平均年収
  2. 1級土木施工管理技士が「引く手あまた」な5つの理由
  3. 1級土木施工管理技士の年収を左右する4つの要因
  4. 1級土木施工管理技士で年収1000万円は可能?
  5. 1級土木施工管理技士で年収1000万円を達成する3つの条件
  6. 1級土木施工管理技士で年収を上げる3つの方法
  7. まとめ|1級土木施工管理技士の年収アップを実現するには
  8. 1級土木施工管理技士の年収に関するよくある質問
目次へ

1級土木施工管理技士の平均年収

転職体験談

1級土木施工管理技士の平均年収は660万円です。2級土木施工管理技士の平均年収は570万円となっており、2級と比較して約90万円高く、大手ゼネコンや官公庁工事を手がける企業では年収1000万円超えも珍しくありません。

平均年収660万円|2級との差は約90万円

厚生労働省の職業情報サイト「jobtag」によると、土木施工管理技術者の平均年収は660万円です。

一方、ジョブリー建設の求人データでは、2級土木施工管理技士の平均年収は570万円となっています。

1級土木施工管理技士 660万円
2級土木施工管理技士 570万円

出典:ジョブリー建設 資格別求人データ(2025年)

資格平均年収平均月収
1級土木施工管理技士660万円55.0万円
2級土木施工管理技士570万円47.5万円

出典:ジョブリー建設 資格別求人データ(2025年)

1級と2級の差は約90万円。年間で見ると大きな差になります。

この差は、1級保有者が担当できる業務範囲の広さや、監理技術者として大規模な道路・橋梁・トンネル工事を任されることに起因しています。

手取り額をシミュレーション|年収660万円なら手取り約494万円

「年収660万円」と聞いても、実際に手元に残る金額が気になる方も多いでしょう。以下のツールで、あなたの条件に合わせた手取り額をシミュレーションできます。

手取り額を自動計算
あなたの条件に合わせて、おおよその手取り額をシミュレーションします
項目年収 月収
額面収入6,500,000円 541,667円
所得税195,500円 16,292円
住民税325,000円 27,083円
健康保険321,750円 26,813円
厚生年金594,750円 49,563円
雇用保険39,000円 3,250円
介護保険88,400円 7,367円
手取り4,935,600円411,300円
納得感のある仕事できてますか?

現在の手取り額にご満足いただけていますか?あなたのスキルや経験を活かせば、もっと高い年収が目指せるかもしれません。

年収アップが期待できる求人を探す

税金や社会保険料で約24%が控除されるため、年収だけでなく手取りベースで比較することが重要です。

年代別の年収推移|20代450万円→50代700万円

土木施工管理の年収は、年齢とともに上昇する傾向があります。

20代 450万円
30代 560万円
40代 640万円
50代 700万円
60代 620万円

出典:厚生労働省 賃金構造基本統計調査をもとにレクリー推計

年代平均年収特徴
20代500万円資格取得後、経験を積む時期
30代600万円1級取得で大幅アップ
40代680万円現場責任者・管理職へ
50代750万円収入のピーク
60代670万円嘱託・技術顧問が増加

出典:厚生労働省 賃金構造基本統計調査をもとにレクリー推計

注目すべきは20代から30代で約100万円アップしている点。この時期に1級を取得することで、年収が大きく跳ね上がります。

50代が収入のピークとなり、60代以降は嘱託や技術顧問への移行により若干下がる傾向です。ただし土木は建築と比べて60代以降も現場で活躍できる機会が多いのが特徴です。

その年齢と経験、ほかの会社ならもっと高く評価されるかもしれません。
建設業界では、個人の経験よりも「どの会社で働くか」で年収が大きく変わります。実際、同じ年齢経験資格でも、企業が異なるだけで年収が100万円以上変わるケースも珍しくありません。しかし、どの会社が高年収なのかは、求人票で見極めるのは難しいのが現状です。

だからこそ、業界経験豊富なキャリアアドバイザーに相談してみませんか

30秒で完了・完全無料

年収が確実上がる企業を一緒に探す

企業規模別の年収|スーパーゼネコンなら1000万円超

1級土木施工管理技士の年収は、勤務先の企業規模によって大きく変わります

スーパーゼネコン 1,000万円超
準大手ゼネコン 850万円
中堅ゼネコン 700万円
地場建設会社 550万円
中小専門工事会社 480万円

2025年ジョブリー建設調べ

スーパーゼネコン5社の平均年収はいずれも1,000万円を超えています。土木部門は道路・鉄道・ダム・トンネルなど国家的インフラ事業を手がけるため、高い技術力と経験が評価されます。

企業区分平均年収年収レンジ
スーパーゼネコン1,000万円超900〜1,200万円
準大手ゼネコン850万円750〜950万円
中堅ゼネコン700万円600〜800万円
地場建設会社550万円450〜650万円
中小専門工事会社480万円400〜560万円

2025年ジョブリー建設調べ

また、土木業界では官公庁工事を主体とする企業も年収が高い傾向にあります。国土交通省や地方自治体発注の大型インフラ工事は、安定した利益が見込めるためです。

年収だけでなく働きやすさも重視したい方は、こちらの記事も参考にしてください。

【2026年版】施工管理のホワイト企業ランキングTOP5!ホワイト企業に強い転職エージェントも徹底解説 【2026年版】施工管理のホワイト企業ランキングTOP5!ホワイト企業に強い転職エージェントも徹底解説

1級土木施工管理技士が「引く手あまた」な5つの理由

1級土木施工管理技士は、建設業界で最も需要の高い資格の一つです。なぜこれほど重宝されるのか、5つの理由を解説します。

理由①:監理技術者になれる唯一の資格

1級土木施工管理技士の最大の強みは、監理技術者になれることです。監理技術者は、下請け総額が4,500万円以上の大規模工事で配置が義務付けられています。

2級では主任技術者(中小規模工事)までしか担当できませんが、1級なら高速道路・新幹線・ダム・トンネルなど国家的インフラプロジェクトの責任者として活躍できます。

理由②:技術者の高齢化で若手が不足

国土交通省のデータによると、建設業就業者の約34%が55歳以上で、29歳以下はわずか約11%。若手〜中堅の1級保有者は特に貴重な存在です。

理由③:インフラ更新需要の増加

高度経済成長期に整備された道路・橋梁・トンネルが一斉に更新時期を迎えています。国土強靭化計画により、今後10年以上にわたって土木工事の需要は高止まりが予想されています。

理由④:経営事項審査で会社に貢献

1級土木施工管理技士は、経営事項審査(経審)で高い評価点がつきます。1級保有者が多い会社ほど点数が高くなり、大型工事を受注しやすくなるため、会社にとって経営資源として手放したくない人材です。

理由⑤:転職市場での評価が高い

1級土木施工管理技士は転職市場でも高く評価されます。特に官公庁工事の経験トンネル・ダム・橋梁の専門分野の経験があると、年収200万円以上のアップも珍しくありません。

あなたの経験、今の会社では安く見積もられていませんか?

同じ経験・同じ資格でも、会社によって年収は大きく変わります。最高で100万~200万円のアップも珍しくありません。

今の年収が本当に妥当なのか」 

プロのキャリアアドバイザーが、あなたの経験・資格で「転職後にいくらになるか」具体的な数字でお伝えします。

自分の適正年収を診断する >

1級土木施工管理技士の年収を左右する4つの要因

同じ1級土木施工管理技士でも、年収には大きな差があります。その差を生む4つの要因を解説します。

要因①:企業規模|大手ほど高年収だが、官公庁工事主体の企業も狙い目

先ほどのデータでも示したとおり、企業規模が大きいほど年収は高い傾向にあります。

大手ゼネコンは国家的インフラ事業(高速道路・新幹線・ダム・空港など)を多数手がけ、利益率も高いため、社員への還元も大きくなります。

また、土木業界では官公庁工事を主体とする中堅企業も年収が高い傾向です。国や自治体発注の工事は単価が安定しており、利益を確保しやすいためです。

  • 若くして現場責任者を任されやすい
  • 地元密着で転勤がない
  • 官公庁工事の実績で安定した受注

「大手だから良い」とは限りません。自分のキャリアプランに合った企業選びが重要です。

要因②:勤務地域|北海道・東北・関東が高い

土木施工管理の年収は、勤務地域によっても差が出ます

北海道・東北 550万円
関東 540万円
関西 520万円
九州・沖縄 510万円
東海 500万円
中国・四国 470万円

出典:建設・設備求人データベース

地域平均年収
北海道・東北550万円
関東540万円
関西520万円
九州・沖縄510万円
東海500万円
中国・四国470万円

出典:建設・設備求人データベース

北海道・東北が高いのは、復興関連工事や新幹線延伸工事、高速道路整備が集中しているためです。特に東北では震災復興需要が継続しており、土木技術者の需要が高止まりしています。

関東も首都高速の大規模修繕やリニア中央新幹線関連工事など、大型プロジェクトが多数進行中です。

要因③:工事分野|トンネル・ダム・橋梁は高年収

同じ土木施工管理でも、どの工事分野を専門とするかで年収が変わります

トンネル工事 680万円
ダム工事 660万円
橋梁工事 620万円
道路工事 550万円
河川・護岸工事 520万円
造成・外構工事 480万円

出典:建設・設備求人データベース

工事分野平均年収
トンネル工事680万円
ダム工事660万円
橋梁工事620万円
道路工事550万円
河川・護岸工事520万円
造成・外構工事480万円

出典:建設・設備求人データベース

トンネル・ダム・橋梁は専門性が高く、年収も高い傾向にあります。特にトンネル工事は危険を伴う作業も多く、高い技術力が求められるため、その分年収に反映されています。

年収アップを狙うなら、これらの専門分野への転職も選択肢になります。

要因④:役職・経験年数|所長クラスで800万円超

役職が上がるにつれて、年収も上昇します。

現場所長 800万円
工事課長 720万円
現場代理人 650万円
主任技術者 580万円
一般技術者 500万円

出典:建設・設備求人データベース

役職平均年収
現場所長800万円
工事課長720万円
現場代理人650万円
主任技術者580万円
一般技術者500万円

出典:建設・設備求人データベース

一般技術者から現場所長まで約300万円の差があります。

1級土木施工管理技士を持っていれば、監理技術者として大規模現場を任され、昇進のチャンスも広がります。

今の会社、昇進の基準は明確ですか?

多くの企業では昇進の条件が曖昧です。評価制度がしっかりした企業なら、キャリアパスが明確だからこそ昇進も年収アップも現実的になります。

プロのキャリアアドバイザーに相談して、「どの企業で、どのポジションに就けるのか」確認してみませんか?

キャリアパスが明確な企業を探す >

1級土木施工管理技士で年収1000万円は可能?

結論からいうと、1級土木施工管理技士で年収1000万円は可能です。ただし、いくつかの条件があります。

1級土木施工管理技士で年収1000万円を達成する3つの条件

1級土木施工管理技士で年収1000万円を達成するには、以下の条件が必要です。

年収1000万円の条件
  • スーパーゼネコン・準大手ゼネコンに所属
    年収1000万円超の求人は、大手ゼネコンに集中しています。鹿島建設、大林組、大成建設、清水建設、竹中工務店などでは、40代で1000万円を超えるケースが多いです。
  • 大規模インフラ工事の経験
    高速道路・新幹線・ダム・トンネルなど、数十億〜数百億円規模の工事経験があると、転職市場で高く評価されます。官公庁発注の元請工事の経験も重要です。
  • 複数資格を保有
    1級土木施工管理技士に加えて、技術士(建設部門)や他の施工管理技士を持っていると、さらに年収アップが期待できます。

今の年収に満足してますか!?
同じスキルや経験でも、会社により年収は大きく異なります。気づかないうちに損をしている可能性も…。
たった30秒の簡単な質問であなたの本来の年収がわかります。
無料で年収診断をしてみる>

カンタン・30秒で完了

無料で年収診断してみる

1級土木施工管理技士で年収を上げる3つの方法

1級土木施工管理技士として年収を上げるための具体的な方法を紹介します。

1
大手ゼネコン・専門会社へ転職
同じ資格でも企業規模で年収が大きく変わる。トンネル・ダム専門会社は特に高年収。
年収+100〜300万円
2
複数の資格を取得する
技術士(建設部門)や他の施工管理技士との併用で市場価値アップ。RCCM資格も有効。
年収+50〜100万円
3
現場所長・工事部長へ昇進する
複数現場を統括するポジションで年収800万円超。大型インフラの所長なら1,000万円も。
年収+100〜200万円

方法①:大手ゼネコン・専門会社へ転職する

最も即効性があるのが転職です。

同じ1級土木施工管理技士でも、企業規模によって年収は大きく変わります。地場ゼネコンから大手ゼネコンへの転職で、年収200万円以上アップした事例も珍しくありません。

特にトンネル・ダム・橋梁の専門会社は、専門性の高さから高年収が期待できます。

転職成功のポイント
  • これまでの実績(担当した現場の規模・工種)を整理する
  • 官公庁工事の経験は高く評価される
  • 建設業界に強い転職エージェントを活用する

転職を検討している方は、以下の記事も参考にしてください。

【2026年版】施工管理に強いおすすめの転職サイト17選|条件別に徹底比較! 【2026年版】施工管理に強いおすすめの転職サイト17選|条件別に徹底比較!

方法②:複数の資格を取得する

1級土木施工管理技士に加えて、他の資格も取得すると年収アップにつながります。

おすすめの追加資格
  • 技術士(建設部門):土木のトップ資格。コンサルへの転職も可能に
  • 1級建築施工管理技士:建築・土木両方の現場を担当できる
  • RCCM(シビルコンサルティングマネージャー):発注者支援業務で活躍
  • コンクリート診断士:インフラ維持管理で需要増

特に技術士との併用は転職市場での価値を大きく高めます。発注者支援やコンサルへのキャリアチェンジも視野に入ります。

方法③:現場所長・工事部長へ昇進する

現場の責任者から、複数現場を統括するマネジメント職へ昇進すれば、年収は大きく上がります。

マネジメント職に求められるスキル
  • 複数プロジェクトの進捗管理
  • 発注者・協力会社との折衝
  • 部下の育成・安全管理
  • 予算管理・原価管理

現場での経験を積みながら、マネジメントスキルも磨いていくことが年収1000万円への近道です。

年収はそのままで、もっと「働きやすい会社」へ移りませんか?
同年収帯の企業でも、「残業時間」や「転勤の有無」などの労働環境は企業によって雲泥の差があります。 ジョブリー建設は業界に精通しているため、表向きの求人票には載らない「給与水準は高いが、実は残業が少ない」といった穴場の優良企業情報を保有しています。
年収を下げずに「理想の働き方」ができる企業を見てみる >

CTAボタン

無料・匿名相談

求人を検索してみる

まとめ|1級土木施工管理技士の年収アップを実現するには

この記事のポイントを振り返ります。

  • 平均年収は660万円(2級より約90万円高い)
  • 手取りは約494万円(年収650万円・30歳の場合)
  • スーパーゼネコンなら年収1000万円超も現実的
  • トンネル・ダム・橋梁の専門分野は高年収
  • 年収アップには転職・複数資格・昇進が有効

1級土木施工管理技士は、インフラ整備を支える重要な資格です。高速道路・新幹線・ダムなど国家的プロジェクトには欠かせない存在であり、今後も需要は高まり続けるでしょう。

資格を活かして年収アップを目指すなら、まず自分の市場価値を知ることから始めましょう。

「今の年収が適正なのか分からない」「どうすれば年収アップできるか知りたい」という方は、建設業界に特化した転職エージェント・ジョブリー建設にご相談ください。経験・資格・希望条件をヒアリングし、あなたの市場価値を無料で診断します。

今の年収に満足していますか??
同じ資格や経験でも、会社により年収は大きく異なります。気づかないうちに損をしている可能性も…。
たった30秒の簡単な質問であなたの本来貰える年収がわかります。
無料で年収診断をしてみる>

関連記事

施工管理の転職やキャリアに関する詳しい情報は、以下の記事もあわせてご覧ください。

施工管理からの転職先は?経験を活かせる転職先と成功のポイントを解説 施工管理の転職先は?経験を活かせる転職先と成功のポイントを解説 施工管理の志望動機の書き方完全ガイド|例文付きで新卒・未経験・中途まで徹底解説 施工管理の志望動機の書き方完全ガイド|例文付きで新卒・未経験・中途まで徹底解説 【2026年版】施工管理のホワイト企業ランキングTOP5!ホワイト企業に強い転職エージェントも徹底解説 【2026年版】施工管理のホワイト企業ランキングTOP5!ホワイト企業に強い転職エージェントも徹底解説

ジョブリー建設|建設業界で最強の転職サイト

選ばれる理由
  • 年間利用者100万人の実績と信頼!
  • 業界No.1の全国5万件以上の求人を紹介!
  • 地域・職種のアドバイザーが転職サポート!

ジョブリー建設は株式会社レクリーが運営する建設業界専門の転職サイトです。
あなたの職種・地域・資格から現在より高年収・好条件な求人が見つかります。
また、年間利用者100万人を突破しており、「実績がある転職サポートじゃないと不安…」という方にもおすすめです!

利用者数年間1,000,000人
求人数全国52,100件以上
※2025年8月時点
職種施工管理:建築・土木・電気工事・管工事・内装・造園
建築設計:構造・設備・意匠・CAD・BIMオペレーター
その他:設備管理・ビルメンテナンス・測量・建設コンサルタント
公式サイトhttps://jobree.co.jp
右にスクロールできます
レビュアーのアバター
M.K.(20代後半)建築施工管理
私の転職理由や希望を一から丁寧に理解してくださり、真摯な対応で今の私にぴったりの企業を一発で紹介していただきました。
不安やネガティブな気持ちになった時も、前向きな考え方へと導いてくださり、転職活動のメンタル面までしっかりサポートしていただけたのが大きな安心感につながりました。
一人での転職活動では踏み出せなかった一歩も、専属の担当者がマンツーマンで寄り添ってくれることで勇気を持つことができました。紹介いただいた企業は、自己成長の場としてもこの上なく最適だと感じています。
レビュアーのアバター
S.S.(30代前半)土木施工管理
自分では難しい「転勤の有無」についても、担当の方がスムーズに交渉してくださいました。
また、自分では応募しなかったであろう企業も紹介していただき、実際に話を聞いてみると仕事内容がしっかり合致しており、新たな可能性を感じることができました。
他のエージェントと比べても、企業側のニーズを的確に理解したうえでマッチングしていると感じ、とても信頼できました。
レビュアーのアバター
S.S.(30代前半)建築設計(構造)
大変親身にご対応いただき、やり取りもスムーズで早期に内定をいただくことができました。
希望していた勤務地や年収もきちんと提示いただき、安心して転職活動を進められました。
仕事を続けながらの転職活動でしたが、企業とのやり取りを代わりに進めていただけたことで大変助かりました。

ジョブリー建設の利用者からは、建設専門、職種・地域専任のキャリアアドバイザーに関する高評価の声が数多く聞かれました。

相談やサポートの質が高いので、安心して転職活動を進めたい方におすすめです。

施工管理-求人.com|施工管理の求人に特化した転職サイト

選ばれる理由
  • 求人数1万件以上で施工管理業界No.1
  • 年収1,000万円求人などハイクラス転職も

施工管理職の求人数が全国で1万件以上と施工管理職業界No.1です。また、ハイクラス転職にも強みがあり、年収1,000万円の転職実績もあるようです。施工管理での転職を考えている方には求人・サポートともにおすすめです。

求人数全国10,000件以上
※2025年8月時点
職種施工管理:建築・土木・電気工事・管工事・内装・造園
公式サイトhttps://施工管理-求人.com

1級土木施工管理技士の年収に関するよくある質問

1級土木施工管理技士で年収1,000万円は可能ですか?

可能です。スーパーゼネコンの課長クラス以上、または大型インフラ工事の現場所長なら、年収1,000万円以上が狙えます。トンネル・ダムなど専門分野の経験があると、さらに有利です。

1級と2級の年収差はどのくらいですか?

1級と2級の年収差は約90万円です。厚生労働省のjobtagデータでは、1級が660万円、2級が570万円となっています。1級は監理技術者として大規模現場を任されるため、さらに差が広がることもあります。

1級土木施工管理技士の資格手当はいくらですか?

資格手当の相場は月額2〜5万円です。年間で24〜60万円の差になります。官公庁工事を主体とする企業や大手ゼネコンほど、資格手当が充実している傾向があります。

1級土木施工管理技士の手取りはいくらですか?

年収660万円(30歳・東京都)の場合、手取りは約494万円(月収約41万円)です。税金・社会保険料で約24%が控除されます。上記の手取り計算ツールで、あなたの条件に合わせた手取り額をシミュレーションできます。

土木と建築、どちらが年収が高いですか?

平均年収はほぼ同等ですが、土木のほうがやや高い傾向にあります。土木は国家的インフラ事業(高速道路・新幹線・ダム)を担当することが多く、大規模工事の経験が積みやすいためです。トンネル・ダムなど専門分野では建築より高年収になるケースが多いです。

1級土木施工管理技士の年収は今後も上がりますか?

上がる傾向が続く見込みです。インフラ老朽化対策や国土強靭化計画により、土木工事の需要は増加しています。一方で技術者の高齢化が進んでおり、若手〜中堅の1級保有者は特に貴重な存在です。

1級土木施工管理技士は「引く手あまた」って本当ですか?

本当です。1級土木施工管理技士は監理技術者になれる唯一の資格であり、大規模工事には必須の人材です。技術者の高齢化とインフラ更新需要の増加により、特に若手〜中堅の有資格者は非常に重宝されています。

※ 免責事項

本記事の情報は、建設・設備求人データベース、ジョブリー建設、厚生労働省の統計データなどをもとに執筆しています(2026年2月時点)。可能な限り正確な情報を掲載するよう努めておりますが、情報の正確性を保証するものではありません。また、本記事における推測や考察は、公開情報に基づく編集部独自の見解であり、各企業の公式見解ではありません。本記事の内容はあくまで参考情報としてご利用ください。

参照・参考元

厚生労働省「賃金構造基本統計調査」

厚生労働省 職業情報提供サイト jobtag

建設・設備求人データベース

日建学院