鹿島建設の年収は1184万円となぜ高い？役職別・年齢別の給与水準と転職後の年収を解説

鹿島建設の平均年収は1,184万円

鹿島建設の平均年収は1,184万7,369円です。平均年齢は41.9歳、平均勤続年数は16.4年と、定着率が長く長期的に働ける職場なのが魅力です。
2020年から2024年の平均年収の推移は年々上がっており、賃上げ・賞与水準の改善が進んでいることが分かります。2020年と比較して約50万円向上してます。

スーパーゼネコン5社の年収ランキングで比較

スーパーゼネコン5社の平均年収を比較すると、鹿島建設が1,184万円で堂々の1位です。平均年収は2位の大林組とは44万円、5位の清水建設とは173万円の差があり、スーパーゼネコンの中でも給与水準の高さが際立っています。

また、竹中工務店（44.4歳）や清水建設（43.7歳）とほぼ同等の平均年齢でありながら、年収では100万円以上の差をつけているので、同じキャリアの長さで働くなら、鹿島建設が最も高い給与・年収を得られる環境と言えます。

スーパーゼネコンの平均年収・平均年齢のランキング（出典：各社公式IRより）

建設企業の規模別年収比較

鹿島建設の平均年収1,184万円は、スーパーゼネコンの中でも最上位に位置します。中堅ゼネコンと比較すると300万〜500万円、地場ゼネコンとは600万円以上の差がつく金額です。

所属する企業によって生涯年収は大きく変わります。仮に30年間勤務した場合、地場ゼネコンとの年収差は累計で1億円以上になる可能性もあります。

鹿島建設の年齢別年収

平均年収（約1,185万円）と人員構成比から逆算した推計値

20代：新卒・役職なし｜550〜750万円

鹿島建設の大卒総合職の初任給は月額27万円前後。賞与（年間5〜6ヶ月分）・残業代・現場手当を含め、入社1年目で年収500万円台後半に到達します。20代後半で資格手当（一級建築士・施工管理技士など）が加わり、750万円前後まで伸びるケースも。

30代：課長代理｜800〜1,000万円

鹿島建設は28〜33歳で課長代理に昇進するのが標準的です。課長代理は管理職手前のため残業代が支給され、現場手当も上乗せされます。首都圏の大規模現場担当なら、30歳で1,000万円に届くケースも珍しくありません。

40代：課長・次長｜950〜1,350万円

33〜40歳で課長、40〜45歳で次長に昇進します。課長から管理職扱いとなり、残業代の代わりに役職手当が支給されます。業績連動賞与の比率も高まり、30代のうちに年収1,000万円超えを達成する社員が多数います。

50代の年収目安

45〜55歳で部長・所長クラスが中心です。現場所長として大型プロジェクトを統括するポジションでは年収1,600万円以上も視野に入ります。支店長（1,700〜2,200万円）や執行役員（2,500〜4,000万円）に昇進すれば、さらに上の水準となります。

鹿島建設への中途入社・転職で年収はどれくらい上がる？

鹿島建設への転職難易度は高めですが、即戦力となる経験者には積極的に門戸が開かれています。2024年度の中途採用比率は61.4%と過半数を超えており、中途入社者が活躍できる環境です。

地場ゼネコンや中堅ゼネコンからの転職であれば、年収300万〜500万円アップも十分に現実的です。
例として、現年収500万円の30歳・施工管理職が鹿島建設に転職した場合、入社時点で年収600万円（100万円アップ）、40歳時点では1,000万円以上が見込めます。

建築施工管理・現場監督の年収目安

鹿島建設の建築施工管理職には、正社員（総合職） と 契約社員 の2つの雇用形態があります。

正社員（総合職）の年収目安

鹿島建設の正社員は、月給30万円以上からスタートし、経験・年齢に応じて決定されます。賞与は年2回（6月・12月）、昇給は年1回（4月）。通勤手当・時間外手当・別居手当・借家補助手当・住宅手当など、福利厚生も充実しています。勤務地は日本全国および海外となります。

契約社員の年収目安

鹿島建設の契約社員は、月給23万円以上からスタート。1年以上勤務した場合に昇給の可能性があります。契約社員として経験を積んだ優秀な方については、正社員への登用も行っています（実績多数）。

契約社員の大きなメリットは、勤務エリアを限定できる点です。全国にある12支店（北海道・東北・北陸・関東・東京建築・横浜・中部・関西・中国・四国・九州）から希望の支店を選んで働けるため、U・Iターン希望の方にも適しています。

正社員と契約社員の比較

鹿島建設の建築施工管理の仕事内容は、オフィスビル・商業施設・病院・学校・ホテル・マンションなど多岐にわたるプロジェクトの安全管理・予算管理・工程管理・品質管理です。

土木施工管理・現場監督の年収目安

鹿島建設の土木施工管理職も建築と同様に、正社員（総合職） と 契約社員 の2つの雇用形態があります。

正社員（総合職）の年収目安

鹿島建設の土木系正社員は、月給30万円以上からスタート。賞与は年2回（6月・12月）、昇給は年1回（4月）です。通勤手当・時間外手当・別居手当・借家補助手当・住宅手当など、福利厚生も充実しています。

正社員採用の応募条件は以下の通りです。

契約社員の年収目安

鹿島建設の土木系契約社員は、月給23万円以上からスタート。1年以上勤務した場合に昇給の可能性があります。契約社員として経験を積んだ優秀な方については、正社員への登用も行っています（実績多数）。

契約社員の応募条件は「1級土木施工管理技士または技術士の資格を有する方」となっており、正社員よりもハードルが低めです。

正社員と契約社員の比較

契約社員は勤務エリアを限定できる点が大きなメリットです。全国12支店（北海道・東北・北陸・関東・東京土木・横浜・中部・関西・中国・四国・九州）から希望の支店を選んで働けます。U・Iターン希望の方にも適しています。

意匠設計・設備設計職の年収目安

鹿島建設の設計職（意匠設計・設備設計）の年収目安も施工管理と同水準です。

鹿島建設の設計部門では、建築設計だけでなく、再開発の設計企画立案・開発手法・マスタープランの検討など上流段階の業務も担当します。一級建築士資格と設計業務経験10年程度が求められます。

事務職の年収目安

鹿島建設の事務職は、総合職に比べると年収レンジはやや控えめですが、安定した給与体系が特徴です。

事務職の年収は職種や配属部門によって異なりますが、一般的に500万〜700万円程度がレンジとなります。技術職のように現場手当はつきませんが、残業代・賞与・各種手当（住宅手当・通勤手当など）はしっかり支給されます。

上記の職種別年収は、求人に掲載されている公式情報をまとめたものになります。
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鹿島建設の役職別年収

鹿島建設は年功序列の傾向が比較的強く、勤続年数に応じて着実に昇給・昇進していく給与体系です。
役職に就くと基本給に加えて役職手当が加算されるため、年収が大きく上がります。

鹿島建設の年収が高い2つの理由

高度な専門性と希少人材の獲得競争

鹿島建設の仕事は、単に建物を建てることではありません。数百億〜数千億円規模のプロジェクトを統括し、安全・品質・工程・予算を一手に管理する「総合マネジメント力」が求められます。

「超高層ビルのパイオニア」として知られる同社は、日本初の超高層ビル「霞が関ビル」、東京駅丸の内駅舎復原、GINZA SIX、そして最近ではラピダスの半導体工場など、高難度のプロジェクトを数多く手がけてきました。こうした案件を遂行できる人材は希少です。

加えて、建設業界では「2024年問題」への対応や、半導体工場・データセンターなど大型案件の増加により、人材獲得競争が激化しています。2025年3月期の有価証券報告書によると、鹿島建設の連結従業員数は21,029名で、前年から1,216名も増加しました。

スーパーゼネコン各社が人材確保に注力する中、鹿島建設が平均年収1,184万円と5社中トップの水準を維持しているのは、優秀な人材を引きつけるための戦略でもあります。

好業績が給与・賞与に還元されているから

もう一つの理由は、好調な業績が給与・賞与に還元されていることです。

2025年3月期の決算では、売上高2兆9,118億円（前期比+9.3%）、営業利益1,518億円（前期比+11.5%）、純利益1,258億円（前期比+9.4%）を記録し、4期連続の増収増益を達成。2026年3月期は純利益1,550億円と過去最高益を見込んでおり、業績は絶好調です。

特筆すべきは海外事業の成長。2025年3月期の海外売上高は1兆1,168億円で、売上全体の約38%を占めています。この比率はスーパーゼネコンの中でも突出した水準であり、国内市場が成熟する中でも海外で稼げる収益基盤が、年収水準を押し上げる要因となっています。

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鹿島建設の転職難易度と選考情報

結論から言うと、鹿島建設への転職難易度は高めです。スーパーゼネコンはブランド力・給与水準ともにトップクラスであり、優秀な人材が求められている・集まります。

ただし、即戦力となる経験者には積極的に門戸が開かれているのも事実です。2024年度の中途採用比率は61.4%と過半数を超えており、新卒一辺倒ではなく中途入社者が活躍できる環境が整っています。

鹿島建設の求める人物像

• 「高度な専門人材」と「マネジメント人材」 人と技術を軸に、社会や顧客の期待に応え続けることができる高度な専門性と、それらを束ねるマネジメント能力を兼ね備えた人材が求められています。
• 主体性と挑戦心を持つ人材 中期経営計画（2024～2026）では、ありたい姿として「一人ひとりが主体性をもって新しいことに挑戦し続ける」ことを掲げています。
• 多様なバックグラウンドと個性を持つ人材 イノベーションを推進するため、性別、国籍、宗教、障がいの有無を問わず、多様な個性や経験を活かせる人材を重視しています。

選考フローと期間

鹿島建設の中途採用の選考プロセスは、おおむね以下の流れです。

1. 書類選考（履歴書・職務経歴書）
2. 適性検査（SPI等）
3. 面接（2〜3回）
4. 内定

選考期間は約1ヶ月が目安ですが、ポジションや時期によっては2〜3ヶ月かかるケースもあります。

面接官は人事部と現業部門（技術系社員）の両方が担当します。人事の型にはまった質問よりも、現場目線での技術力・経験を深掘りされる傾向があります。

面接は圧迫ではなく、穏やかな雰囲気で行われることが多いようです。面接経験者の口コミでは「企業理解よりも人物像を問われた印象だった」「自分の本音を話して内定になった」という声もあります。

技術力・経験はもちろん重要ですが、「一緒に働きたいと思える人物か」という点も見られています。自分の強みやアピールポイントをしっかり整理し、自信を持って臨みましょう。

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鹿島建設の学歴別の年収

高卒の年収

鹿島建設の高卒採用は、主に技能職（現場作業員）や契約社員の施工管理職として配属されます。

年齢	年収目安	備考
20代前半	350〜450万円	技能職・初任給＋賞与＋手当
30歳	450〜540万円	契約社員施工管理なら540万円程度
40歳	550〜680万円	役職者で680万円程度

高卒で施工管理職を目指す場合、まず契約社員として入社し、1級施工管理技士を取得後に正社員登用を狙うルートが一般的です。正社員登用後は大卒総合職と同等の給与テーブルが適用されるため、資格取得が年収アップの鍵となります。

大卒（総合職）・院卒の年収

鹿島建設の総合職は、学歴による初任給差があります。

学歴	月給（2024年実績）	年収目安（1年目）
大卒	約27万円	500〜550万円
修士了	約29万円	540〜600万円
博士了	約32万円	600〜650万円

入社後の昇給・昇進スピードは学歴よりも実績・資格取得・評価で決まります。院卒は初任給で月額2万円程度のアドバンテージがありますが、30代以降の年収差は縮小し、課長以上では同等水準となるのが一般的です。

新卒の年収

鹿島建設の新卒1年目の年収は、大卒で500〜550万円、院卒で540〜600万円が目安です。内訳は以下の通りです。

項目	金額（大卒）	備考
基本給	月27万円×12ヶ月＝324万円	2024年実績
賞与	約135万円（5ヶ月分）	年2回（6月・12月）
残業代	約50〜80万円	月20〜30時間想定
現場手当	約20〜40万円	配属先による
合計	約530〜580万円

新卒1年目から500万円台後半に届くのは、スーパーゼネコンならではの水準です。地場ゼネコンの新卒年収（300〜400万円）と比較すると、入社時点で150〜200万円の差がつきます。

鹿島建設のよくある質問

海外勤務だと年収は上がる？

海外勤務では年収が大幅アップします。海外勤務手当（基本給の20〜40%）、赴任手当（50〜100万円）、住居補助（会社負担）、ハードシップ手当などが上乗せされ、実質手取りが国内の1.5〜2倍になるケースも。ただし赴任先の物価・為替・税制で実質額は変動します。

研究職の年収は高い？

研究職は技術研究所（東京都調布市）配属で、年収レンジは500〜900万円。建設の職種と比べやや控えめですが、転勤がほぼない・残業少なめがメリットです。

子会社の年収は本体と違う？

子会社の年収は本体より低いです。例えば鹿島建物総合管理（100%子会社）の平均年収は433万円で、本体の1,184万円の約3分の1。職種・等級制度・賞与テーブルが別のため、「鹿島グループ」で一括りにせず入社先を確認しましょう。

再雇用の年収はどれくらい？

60歳定年後の再雇用では、年収は定年前の40〜50%程度（フルタイムで400〜600万円目安）に下がります。一方で、勤務形態の柔軟性・責任軽減・転勤なしなど働き方の自由度は上がります。65歳までの継続雇用が一般的です。

※ 免責事項

本記事の情報は、鹿島建設の公式ウェブサイトで公開されている情報（2025年12月時点）、国土交通省のデータ、およびその他の情報源を基に執筆しています。可能な限り正確な情報を掲載するよう努めておりますが、情報の正確性を保証するものではありません。また、本記事における推測や考察は、公開情報に基づく筆者独自の見解であり、鹿島建設の公式見解ではありません。本記事の内容はあくまで参考情報としてご利用ください。

参照・参考元

鹿島建設株式会社　公式HP

厚生労働省「令和5年賃金構造基本統計調査の概況」

鹿島建設-総合職-募集要項

鹿島建設-専門職-募集要項